技術革新の推進役となる測定機器・装置は、その進歩とともに著しく先端化、高性能化、大型化、高価格化している。従って、各研究者が個々にこれに対応するのは困難であるため、これらを大学全体の研究資源として位置づけ、購入（導入）、利用、運用を共同で行う方が経済的で効率的である。

このような観点に立ち、本学では1967年学長の下に共同研究施設運営委員会が発足し、1985年からは各学部より選出された委員で構成される機器センター運営委員会に発展した。

さらに、2005年11月東京理科大学総合研究機構が設置されるに伴い、本学の研究体制の抜本的強化を図るため、全学研究体制の一元化、研究施設・設備および装置の効率的な運用を実現し、全学の意志を反映した機器の管理運営や機器の選定並びに将来計画等を決定することを目的として、2006年10月機器センターの発展的改組により、総合研究機構技術部研究機器センターに生まれ変わった。

その目的を達成するために、研究機器センターではセンター長のもと研究機器センター運営委員会、同常任幹事会、および設備・装置ごとにおかれた運用責任者が、研究機器センター所管の各設備・装置の運用、整備、保守、管理および測定指導の各業務を行っている。

研究機器センターへの移行に際し、学長のもとに設置された東京理科大学総合研究機構設置準備委員会において旧機器センターの現状と問題点が議論され、研究機器センターのあるべき姿が、「東京理科大学総合研究機構研究機器センター設置について（答申）」としてまとめられた。

この答申を受け、研究機器センター運営委員会では研究機器センターの改革について活発な議論がなされた。その結果、常任幹事会がワーキンググループとなり、研究機器センターの改革案を作成することが決定された。